理学療法士の業務

理学療法とは

 理学療法とは、「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えること」と定義されております。具体的には、関節可動域の拡大、筋力強化、麻痺の回復、痛みの軽減など身体の運動機能に直接介入する治療から、基本動作練習、歩行練習など動作能力の向上を目指す治療まで、一人一人の身体能力や社会環境にあわせた治療プログラムを行い、日常生活の自立を目指します。

 理学療法士(Physical Therapist:PT)は、これらの理学療法を用いて、自立した自分らしい生活が送れるように支援する医学的リハビリテーションの専門職です。

理学療法の業務内容

1)急性期理学療法

 救命救急センターや集中治療室に入院後、病態が安定すると理学療法が開始となります。様々なデータを読み解き、リスクを管理しながら人工呼吸器の早期離脱や日常生活の再獲得に向け、呼吸理学療法や筋力トレーニング、段階的な離床練習を開始します。一般病棟では、疼痛の緩和や関節可動域の改善、筋力トレーニング、日常生活動作の再獲得に向けた歩行練習や日常生活動作練習、体力の向上に向けた全身持久力トレーニングなどの理学療法を組み合わせて自宅退院を目指します。また、カンファレンスへ参加し、治療計画を共有するとともに、運動・動作の専門家として運動能力を報告し、生活状況のステップアップを図ります。

心臓リハビリテーションの一場面

2)回復期理学療法

 急性期病院での治療後、集中的なリハビリテーションにより、自宅退院や社会復帰を目指します。急性期病院での理学療法を引き継ぎ、回復期では一人一人の社会背景に合わせ、生活を想定した理学療法を行います。退院後の自分らしい生活に向け、屋外での動作練習や自宅への訪問も行い、家屋環境や介護サービスの調整など、退院に向けた準備をします。また、杖や車椅子などの福祉用具の選定や住宅改修の提案も行います。

歩行練習の一場面

3)外来理学療法

 疼痛の緩和や身体能力の向上、社会復帰や競技復帰、障害予防に向けた理学療法を行います。一人一人のご希望に合わせて、自宅で行えるトレーニングの指導やスポーツ競技に対する障害予防への指導、疼痛緩和目的にインソールの作成を行います。また、呼吸器や循環器疾患に対する再発予防や社会復帰の支援、小児への発達支援なども行い、子供から、学生、社会人、高齢者まで幅広く理学療法を提供します。

スポーツリハビリテーションの一場面
インソール作成の一場面

作業療法士の業務

作業療法とは

 作業療法とは、食べる、寝る、出かける、遊ぶ、仕事をするなど人の日常生活に関わる全ての諸活動を用いた治療法です。障害を持った方が社会につながるための支援を行います。具体的支援方法は、病名や発症時期よって異なります。昭和大学の作業療法部門では各期に在籍し、様々な形の作業療法支援を行っています。また、臨床実習指導も積極的に取り組んでいます。

作業療法の業務内容

1)急性期の作業療法

 急性期(病気やケガの初期段階)から、その人の将来の生活を見越して、こころとからだの基本的な機能改善を援助し、新たな機能低下を予防します。

学生指導の一場面
歯磨き動作訓練の一場面

2)回復期の作業療法

 病気やケガの状態が安定してきたら、より具体的な生活をイメージして、機能や能力の改善を図ります。その人なりの生活の方法を一緒に考え、習得を支援します。

更衣練習の一場面
柄の太いスプーンでの食事場面

3)生活期の作業療法

 住み慣れた場所、または新しい場所でその人なりの生活を送る支援をします。社会の中でそれぞれの人が生きがいをもち、豊かに生きるための協働を図ります。特に昭和大学の精神科作業療法では、集団の特性を生かした社会適応訓練を行っています。

集団リハビリの一場面

言語聴覚士の業務

失語症検査の一場面

 言語聴覚士は「ことばによるコミュニケーション」と「食べる」ことについての専門職です。言葉を理解すること、話すこと、文字の読み書きのほか、記憶力や注意機能の低下といった障害に対してのアプローチを行います。

 また、飲み込み(嚥下)の力が低下してしまった方に対して、医師・歯科医師の指示のもとに、安全に食べ物を飲み込むことができるように訓練を行います。

嚥下機能評価(頚部聴診)

 小児については、ことばの発達の遅い言語発達遅滞や、自閉症スペクトラムのような発達障害、発音のしかたを誤って覚えてしまった構音障害、吃音(どもり)、難聴などのお子さんが対象になります。

小児訓練教材

 機能訓練だけでなく、機能維持、そして患者さんやご家族の心理的なサポートも合わせて行うことで、患者さんに寄り添っていきます。

 このように、患者さんの「コミュニケーション」「食べる」という二つの基本的な行為を支えるため、医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士、そのほかの医療専門職・福祉専門職などとの連携が大切ですので、多職種との「コミュニケーション」も言語聴覚士にとっては必要です。

 昭和大学では、成人の患者さんに対して、急性期病院では発症直後から、回復期病院では病態が落ち着いて転院されてきてから言語聴覚療法を行います。回復期病院では基本的に365日のリハビリテーションを行いますので、日曜日や祝日にも言語聴覚療法を実施することで効果を上げていきます。歯科病院では、口腔がんの患者さんや小児の患者さんについて訓練を行っています。また、口唇口蓋裂という先天的な疾患に対する「昭和大学口唇口蓋裂センター」を設置しており、口唇口蓋裂の患者さんに対して、乳児から成人まで、多職種でのチームアプローチを行っています。口唇口蓋裂以外で、コミュニケーションに支障をきたしている小児の患者さんに対しても、一部の附属病院では外来訓練を行っています。